精度を追求した地盤調査「表面波探査法」ならファインテック株式会社。「表面波探査法」はスウェーデン式サウンディング試験(SS式試験)より地盤改良工事の削減で大幅コストカットを実現する地盤調査です!

大幅なコストカットを実現

なぜコストカットが可能なのか?

細い径のスクリューを貫入する「スウェーデン式サウンディング試験(SS式試験)」では、点で支えるもの(杭の支持層等)に対する地盤の強さはわかりますが、面的な荷重に対する地盤の強さを計測するには誤差が生じやすくなります。
一方、面的な調査である「表面波探査法」は、面的にかかる基礎の荷重に対する地盤の強さ(地耐力)を高い精度で調査することが可能です。他の調査法に比べて地盤改良工事(杭工事など)が大幅に少なくなる理由が、ここにあります。
住宅を支えることができれば、地盤改良工事は必要ありません。確かに地盤調査の費用だけ見ればSS式試験よりも「表面波探査法」の方が高額です。しかし、「表面波探査法」では詳しく段階的に地盤を判別することができるので、過剰な地盤改良工事がなくなります。そのため、トータルコスト(地盤調査+工事費)の大幅な削減につながるのです。

比べてください 〜工事内容比較〜
弊社では、各工事を下記のように定義しています。
地盤改良工事: ○表層改良工事 ○柱状改良工事 ○既製杭工事
地盤対策工事: ○再転圧 ○砕石置き換え工事 ○深基礎工事など

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スウェーデン式サウンディング試験とのコスト比較

「スウェーデン式サウンディング試験(SS式試験)」と「表面波探査法」で地盤調査を行った結果、SS式試験で75%、表面波探査法で30%の地盤改良工事および地盤対策工事の判定が出ました。
ではなぜ、「表面波探査法」はSS式試験と比べて地盤改良工事の発生率が低いのでしょう?それは、試験方法の違いにあります。

スウェーデン式サウンディング試験 表面波探査法
スウェーデン式サウンディング 表面波探査
SS式試験の場合、途中に礫など硬いものがある場合、スクリューが礫に当たって貫入不能となった場合は測定を終了します。 表面波探査法の場合、礫などが混在していても必ず深度10m程度まで計測できます。
地盤改良工事+地盤対策工事 75% 地盤改良工事+地盤対策工事 30%

上記のように、SS式試験の場合は計測結果に幅があるため、どうしても安全面を考えて判断する必要があり、 その結果地盤改良工事や地盤対策工事が増えてしまいます。
一方、「表面波探査法」の場合は、砂礫層での礫の影響を受けることなく、30kN/m²未満の地盤においても精度の高い調査を行えるため適切な地盤評価ができ、その結果地盤改良工事の比率が下がるのです。

「表面波探査法」は、SS式試験に比べ、調査・再調査費がかかるものの、実際のトータルコストは合計で2分の1程度に抑えることが可能です。
同じ地盤でありながらこれだけの違いが出てくることに、誰もが疑問を感じることでしょう。
この疑問に対する回答が、財団法人住宅性能保証機構の「性能保証住宅施工基準」に記載されています。

『性能保証住宅施工基準 性能保証住宅標準仕様』(平成16年度改訂版) の13項(5)簡易な計測方法
「SS式試験は、計測結果(Nsw)値をもって、 平成13年7月2日国土交通省告示第1113号第二に基づき地盤の許容応力度を算定するものである。しかしこの方法では、砂礫層での礫の影響で測定値が過大な値となる傾向があることや、 Nsw値をN値に換算する場合の誤差が生じやすい等の理由により、地盤の許容応力度の決定に際しては、 計測の結果をふまえて余裕を持たせる必要がある」

比較項目 表面波探査法 SS式試験 備考
土質などの条件による汎用性 砂礫層などの場合、SS式試験の後、改めて表面波探査を行うことがある。
調査の簡便さ どちらも機械式となっており現場での作業性はよい。
調査コスト 地盤工事会社がSS式試験を行っている場合は、低コストであることがある。
トータルコスト 表面波探査法は、SS式試験に比べ、調査・再調査費がかかるものの、実際のトータルコストは合計で2分の1程度に抑えることができる。
保証体制 SS式試験はほとんどの保証機関に適用。
表面波探査法は財団法人住宅保証機構、地盤保証協会などの保証制度あり。
宅地地盤保証制度はコチラ

財団法人住宅性能保証機構では、SS式試験とともに表面波探査法での調査も保証対象となります。
また、「表面波探査法」は(財)先端建設技術センターの技術審査証明も取っており、安心できる調査方法といえます。

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