精度を追求した地盤調査「表面波探査法」ならファインテック株式会社。「表面波探査法」はスウェーデン式サウンディング試験(SS式試験)より地盤改良工事の削減で大幅コストカットを実現する地盤調査です!

調査の流れ

地盤保証制度について  |   基礎下減震システムについて  |   GO21システムについて

地盤調査の流れ

まずは無料資料をご請求ください。
ここでは、お申し込みから調査完了までの流れについてご説明いたします。

地盤調査の流れ
調査報告書イメージ
STEP1 お申し込み FAX、メールによる調査資料の送付

地盤調査をお申し込みの際は、FAXまたはメールにて地盤調査資料の送付をお願いいたします。
「現場案内図」「配置図」「各階平面図」が必要です。
日程が決まりましたら、メールで調査日時をご連絡いたします。

地盤調査申込書のダウンロード(PDFファイル) 地盤調査申込書のダウンロード

地盤調査申込書のダウンロードPDFファイルをご覧いただくためには、最新のAdobe Readerが必要です。
こちらからダウンロードしてください(無料)。


調査報告書イメージ
STEP2 地盤調査

弊社調査員が担当いたします。
建物4隅と中央1箇所の計5ポイントを測定します。通常2〜3時間程度で調査は完了しますが、天候や地盤状況によってはそれ以上かかる場合もあります。


調査報告書イメージ
STEP3 調査速報

調査日の翌日に調査速報をメールまたはFAXにてご報告させていただきます。
状況によっては調査日の翌々日になることもあります。
調査速報は、「基礎提案」「深度10m程度までの長期許容支持力」「予想最大沈下量」の報告となります。
※沈下量計算は地盤保証「安住」・「安住PLUS」の加入が必要となります。


調査報告書イメージ
STEP4 報告書提出

ご承知のように住宅を建てるときには、建物を支える地盤の力(地耐力)を調べなければなりません。
地盤の支える力が、建物の重みを支えられないと不同沈下などの事故が生じることがあるからです。
地盤調査により、地耐力(支持力および沈下特性)を明らかにします。
またこの結果から、調査地ではどのような基礎や地盤対策が必要か、判定をさせていただきます。
さらに、解析のための情報として、

  • 調査地周辺状況(擁壁の高さや水抜き孔の有無など)
  • 地表面の簡単な土質判断
  • 突き棒を用いたガラなどの有無の確認
  • 概略的な地形についての資料確認

などを調査ごとに行います。



Page Top

宅地地盤保証制度

地盤保証「安住」・「安住PLUS」

地盤支持力・沈下量計算・基礎判定をNPO法人 住宅地盤診断センターにて行い、基礎考察書にのっとって工事を行ったものが保証対象となります。
「表面波探査法」の結果に基づいて適切な地盤対策・改良工事、基礎の設計・施工を行ったにもかかわらず、不同沈下が発生し建物に障害が生じた場合、建物と地盤の修復費を負担します。地盤保証制度「安住」は地盤保証のみの単独利用となりますので、すべての保険法人の住宅瑕疵担保責任保険と組み合わせることができます。

保証事業者 NPO法人 住宅地盤診断センター
保証内容 NPO法人 住宅地盤診断センターによる保証100%免責なし
不同沈下が発生し建物に障害が生じた場合、建物と地盤の修復工事を行います。
修復工事の限度額は、1物件あたり「安住」最大2,000万円/「安住PLUS」最大5,000万円
保証期間 建物引渡し日から満10年間
保証対象 木造または軽量鉄骨造で地上3階・地下1階までの建物、かつ軒高10m以下、延床面積1000m² 以下の新築物件となります。
「安住」延床面積300m² 以下の物件。
「安住PLUS」延床面積300m² 超1000m² 以下の物件。
保証料 安住:¥27,000(税込)/安住PLUS:¥32,400(税込)
加入できる建物の
用途
住宅・共同住宅・店舗・事務所・老人ホーム・集会所が対象。
工場・倉庫は対象となりません。以上に該当しない用途の建物についてはご相談ください。

下記イメージは、不同沈下した場合の修繕工事の一例です。

◎当社はNPO法人 住宅地盤診断センターの正会員です。

保証申し込みは着工前までにお願いします。
転圧地業写真帳(着工前〜地業〜基礎完成までの一連の写真)をご提出いただき、チェックを行います。
地盤対策・地盤改良工事については工事報告書の提出と施工後の確認検査(表面波探査による再調査)が必要となる場合がございます。

Page Top

基礎下減震システムについて

現在の建築基準法(建物を建てる際に最低限守られなければならないルール)は、「建物が震度5強の地震で損傷しない、阪神淡路大震災クラスの地震(震度7相当)で
倒壊しない」ことを目指して定められています。阪神淡路大震災では亡くなられた方の約8割が家屋や家具の倒壊等による圧迫によるものでした。

「基礎下減震システム」は、阪神淡路大震災クラスの地震がきても建物の揺れを震度5までに抑え、
建物の損傷・倒壊だけでなく家具の倒壊からも命を守ることを目指して開発されました。

※galとは・・・・地震の揺れの強さを表すのに用いる単位の一種。1ガルは毎秒1cmの割合で速度が増す事(加速度)を示しています。

家族の命と住宅を守るための新しい地震対策システム!!
  • POINT1.どんな大地震も震度5まで低減!

    重なり合った2枚のすべりシートによって地震の力を逃がすことで、どんな大地震でも建物の揺れを震度5強に低減させる ことができます。

  • POINT2.家族の命を守ります!

    揺れの低減効果により、大地震が招く建物の損傷や家具の転倒を防ぎ、何よりも大事な家族の命を守ります。

  • POINT3.すべりシートは高耐久で長寿命!

    すべりシートは高耐久で長寿命!繰り返しの地震を想定した高性能シートを採用。安心のメンテナンスフリーを実現しました。

  • POINT4.納得のフリープラン!

    基礎の下にすべりシートを敷くだけなので、自由な建物設計が可能です。

  • POINT5.安心の低コスト

    高性能・高耐久の特殊なシートを採用することで、免震住宅の半額から1/3程度のコストで施工でき、かつ定期的なメンテナンスも不要なシステムを実現しました。

  • POINT6.地震に備えた安心保険!

    保険金は、地震被災後の生活再建に必要な修理費やその他様々な費用にお使いいただけます。しかも1年目の保険金はメーカー負担


信頼性
  • (財)ベターリビング「技術審査証明」取得
  • 東京都の開発助成事業に採択

耐震・制震・免震との違い
耐震
普通の木造住宅は、壁や筋かいが揺れに抵抗することで地震の力に耐える構造です(耐震構造)。
建物1階は地表面とほぼ同じくらい揺れ、建物2階は建物1階よりも大きく揺れます。
制震
建物の壁や筋かいの位置に高減衰ゴム等を利用した装置を設置し、建物の下階から上階に伝わる地震の揺れを吸収するのが「制震」です。耐震構造に比べると建物2階の揺れを低減し、建物の倒壊を防ぐために用いられますが、建物1階の揺れを低減することはできません。
免震
「免震」は、基礎と建物の間に装置を設置して建物に伝わる地震の揺れを小さくします。
基礎下減震システム
地盤と基礎の間に特殊な「すべりシート」を設置して建物に伝わる
地震の揺れを小さくします。

弊社は基礎下減震システムの加盟店です。

Page Top

表面波探査機「GO-21システム」について

表面波探査機GO-21

表面波探査機GO-21とは、地盤補強工事の前に正確な地質調査が実施できる上、コスト削減を実現した表面波探査機です。

住宅・土木の地盤調査で数多くの実績を積み上げてきた表面波探査機を大幅にバージョンアップしました。
住宅建設のための地耐力(支持力・沈下量)調査から公共工事に伴う地盤調査まで、幅広い分野での利用に対応しています。

表面波探査法による地盤調査の利用分野
主な住宅地盤調査
  1. 地盤の地耐力『支持力と沈下特性』評価
  2. 盛土の厚さ、地山の傾斜等評価
  3. 盛土中のガラ・レキ等の地盤状況把握
  4. 地盤改良後の品質管理
  5. 地盤対策施工後の品質管理
  6. 『住宅品質確保促進法』対応・調査バックアップ
  7. 地盤種別・地盤固有周期調査(免震住宅対応可)
主な土木関連地盤調査
  1. 岩盤線調査
  2. 堤体の健全度調査
  3. 鉄塔基礎調査
  4. 地すべり調査
  5. 地層区分とその強度調査
  6. 断層地盤調査
  7. 液状化地盤調査
GO-21システム・ハードウェアの特徴
ステップサイン計測 
(信号源:サイン波形・解析:DFT方式)
  • 任意の周波数設定が可能
  • 浅い深度から深い深度にかけて探査可能
  • 以前計測した周波数と同じ周波数での計測が可能
  • 自動入力レンジでの計測が可能
  • D-Vrグラフに自動変換表示
  • 計測点の振動レベルがgal表示
  • DFT方式により短時間での計測が可能
  • 部分の計測点を、ステップサイン計測だけでカバーできる
DFT:Discrete Fourier Transform 離散フーリエ変換
マルチサイン計測 
(信号源:マルチサイン&スェプトサイン波形・解析:FFT方式)
  • 最大3バンドの計測を自動合成
  • 1バンド周波数分解能が800ポイント
  • 周波数範囲を限定して、周期性ランダム信号(マルチサイン)が発生可能
  • マルチサイン波、スェプトサイン波の切り替えが簡単
  • D-Vrグラフに自動変換表示
  • 計測点の振動レベルがgal表示


FFT:Fast Fourier Transform 高速フーリエ変換

Page Top

Finetech 〒215-0005神奈川県川崎市麻生区千代ケ丘9-12-15 TEL:044-953-1211/FAX:044-953-1200
お問い合わせ

調査対応エリア

関東地方全域  
神奈川県  
横浜市、川崎市、厚木市、大和市、海老名市、座間市、綾瀬市、相模原市、平塚市、藤沢市、茅ヶ崎市、小田原市、横須賀市、鎌倉市、逗子市、三浦市、南足柄市、秦野市、伊勢原市、愛川町、葉山町、中井町、大井町、松田町、山北町、開成町、寒川町、大磯町、二宮町、城山町、藤野町、真鶴町、湯河原町

東京都   千葉県   埼玉県   群馬県   栃木県   茨城県  
中部地方全域  
長野県   山梨県  

東海地方全域  
愛知県   岐阜県   静岡県  

近畿地方全域  
大阪府   京都府   兵庫県   滋賀県   奈良県   和歌山県   三重県  

東北地方  
宮城県   山形県   福島県   秋田県   岩手県  
北陸地方全域  
新潟県   富山県   石川県   福井県  

中国地方  
鳥取県   岡山県